「所属タレントの人権を守るために」ジャニーズ事務所のタレントの起用を直ちに中止することは望まない、と言う論があるが、「所属タレントの人権を守る」ならば所属タレントが即刻ジャニーズとは縁を切るようにするべきである。ジャニーズ事務所のこれまでの対応、発言から明確に結論は出ている。
今後ジャニーズ事務所は芸能活動を行わず、被害者への損害賠償に専念するのが望ましい。当事者自身も当事者だからこそ正常な判断ができていない。取引企業には毅然とした態度が望まれる。これまでの取引企業のあいまい、無頓着な態度がジャニーズ事務所の不遜なふるまいを助長しているのは間違いない。もはや元の事件そのものの軽重を問うているのではなく、その後の対応のまずさの責任をどうジャニーズ事務所に取らせるか、と言う段階に来ていると思う。